「　失　わ　れ　た　日　本　の　2　0　年　」　を　無　駄　に　し　な　い
　　　　「　あ　な　た　も　日　本　も　元　気　に　!!　」　な　る　新　構　想　で

　　思えばバブル花見酒に酔いしれていた日本全体が、その底流にヒタヒタと押し寄せていた東西冷戦崩壊、IT戦略技術の民間活用時代到来に加えて、わが国人口構成の少子高齢化などへの基本的な国策対策が欠落していた。

　　その意味で今後の『生涯現役シリーズ塾』が果たすべき役目は、「失われた20年」を総括する「世界の中の日本」としての存在価値を捉えなおすことだと思う。

　　戦前戦後の歴史教育見直しを根底に、生涯現役シニア仲間全員で役割分担して私たちの存在価値を適格な「生涯現役社会づくり」運動に誘導すべき責務があるのではなかろうか。

　　明確に「生涯現役社会づくり」を推進するという国策ビジョンも思いつかない泥縄の対策では、当事者である企業経営者も従業員も、とても定年延長対策の心備えなど出来っこない。

　　現実に給与水準を高齢に従いダウンさせても、収益寄与が少ないシニアの人件費増が続けば、企業の競争力低下で不景気は次第にスパイラル化する。

　　その影響は、新卒学生の新規採用抑制につながり、若者の雇用も一段と悪化するだけではない。さらに波及する大きな懸念が、企業経営者のベンチャー意欲を益々阻害する。

　　単純な雇用延長だけでは、成長分野への労働力移動まで鈍らせる。21世紀の国際産業構造の大変革期に乗り遅れる新陳代謝不能症候群を生み出しかねないのだ。　　　

　　ところが、成長分野のIT通信、医療・介護や人財サービス・未来産業への人材教育、新エネルギーなど、21世紀型人財の需要増が見込める領域を本気で探究すれば、際限なく多くの人材需要はあると思う。

　　経済産業省によると、わが国の人口が減少しても200万人規模の職種転換社会が構築できれば、1人当り国民所得増も可能だとの試算もあるという。　　　　

　　「あなたも日本も元気に!!」するためには、産業構造の大変革期にあるこの21世紀を先取りできる意識大改革が不可欠だと確信する。

　　働く職場・企業を見失いかけた背水の陣にある人たちが、自ら「生涯現役社会づくり」への推進リーダー役として立ち上がる土壇場を迎えていると確信する。　　　つづく