生涯現役・社会参加を考える各地域会の運営方針が、各地域各様に代表世話人を中心とする世話人会の話し合いによって、自主運営されることが望ましいことは当然です。大事なことは、「生涯現役とは何か？」の本質です。一般的な考え方から自己満足だけでもよい生涯学習タイプと、私たちが重視する地域社会も含む満足タイプの実践型生涯現役に大別されるようです。

　　当生涯現役グループが『生涯現役塾』で永年参加者の自他研鑽で永続してきた課題は、「生涯現役とは？」への納得できる自問自答でした。定年後も仕事を続けたい人は、誰もができる現実ならば簡単です。個人で創業することの困難を承知で、宮仕えのサラリーマン人生に我慢した人に役立つ『生涯現役塾』が求められていると感じました。生涯学習タイプの生涯現役で自己満足するのであれば、『生涯現役塾』に何ら付加価値を認められません。

　　生涯学習は、ユネスコ（UNESCO）のポール・ラングラン（Paul Lengrand）が1965年に提唱した、もとはlife-long integrated education／生涯教育といわれた考え方だったようです。遅蒔きながら日本でも、地域会第1号を地元横浜市に私たちが創設した平成2年（1990年）に、その趣旨で施行された生涯学習振興法により、国家認定の支援もある社会教育として推進されてきました。

　　ライフ・ベンチャー・セミナーとして現『生涯現役塾』が発足して5年後、生涯学習タイプに物足りない「学習を超えた自立実践」に重きを置く、点から線、線から面への拡がりを図るための生涯現役実践ネットワークの試みが既述のように推進されました。その啓発運動が出発点にないと、確定予測できたわが国の高齢化が現実となる21世紀には、到底現役世代の比率低下を防げないと感じていたからです。

　　そして、それ以上に痛感していたことは、自分を含めて企業組織の一員でサラリーマンだった者が定年後に寂しく職場を離脱させられる宿命への悲哀でした。「長らくのお勤めご苦労様」と定年後、あの世へ旅立つまで家庭で家長の尊厳を維持できていることは、実に稀だと『生涯現役塾』で学びました。

　　「創造性を喪失した退役ほど惨めなものはない」と、人生再出発を誓って参加する人たちが大多数であることに意を強くしたものです。金銭だけではない「生きがいづくり」を求める参加者たちと、『生涯現役塾』での生涯現役5原則を策定したのもその頃です。

①生涯現役の「志」を持とう！　②　そのために周到に備えよう！　③　持ち味・得意技を活かそう！　④　協働の仲間を創ろう！　⑤　成功報酬で臨もう！　という考え方を理解・賛同していただければ、『生涯現役塾』では自己研鑽に役立つ生涯現役実践への方向性が、ハッキリと見えてきます。　（以下　つづく）